- エネルギー管理士を取得しても意味がない？
- エネルギー管理士を取得するメリットを知りたい
エネルギー管理士管理士を取得することで様々な恩恵を受けることができます。
今回は「エネルギー管理士は意味がないんじゃない？」と思っている方に向けて、取得するメリットを解説したいと思います。
なお、私はエネルギー管理士に合格しており、その際の勉強方法などをこちらで紹介していますので、ぜひご覧ください。
エネルギー管理士を取得するメリット
他資格の科目免除など
エネルギー管理士を取得することで、他資格の科目免除は何があるかを解説していきます。
エネルギー管理員
エネルギー管理員とは、「工場などでエネルギーを合理的に使用するためのマネジメントをする」ために配置されます。
配置が必要な工場の規模は、「第一種指定事業者」と「第二種指定事業者」です。
ちなみに、「第一種特定事業者」は「エネルギー管者」の配置が必要になります。
エネルギー管理員になるためには大きく2つあり、「エネルギー管理士免状を取得している」もしくは「講習を受講する」です。
要するに、「講習で資格を得てもいいが、エネルギー管理士免状を持っていることでその権利を得られる」ということです。
当然と言えば当然なのですが。
しかし、人によっては講習で権利を得ている方が多いかと思いますが、先々のキャリアパスを考えて、第一種特定事業者も管轄できるようエネルギー管理士を取得するのも一つの手かと思います。
東京都公害防止管理者
東京都公害防止管理者は、第一種と第二種の種別があります。
共に「講習を受講し修了テストに合格」する必要があり、受講資格を満たしていないと受講出来ません。
エネルギー管理士免状を有していると、一種講習の受験資格を得ることができます。
ちなみに、東京都公害防止管理者となると、東京都下水道条例で定められた「水質管理責任者」に選任されることが可能となります。
職業訓練校指導員
試験で免状を取得する場合、筆記試験と実技試験の両方に合格する必要があります。
筆記試験の科目は「指導方法」「専門学科」「系基礎学科」の3科目です。
エネルギー管理士を取得していると「専門学科」と「系基礎学科」が免除されます。
そのため、「指導方法」と「実技試験」のみを受験のみとなるため、免状取得の難易度がかなり下がります。
また、職業訓練指導員は、平均年収約500万円で安定的に働けるメリットがあります。
他にも、知識や経験を活かして独立することもキャリアパスの1つです。
今後需要が増える可能性が高い
カーボンニュートラルによって、今後、エネルギー管理士の需要が増えていくことが見込まれます。
なぜなら、２０２６年度に本格導入する排出量取引制度の参加企業に、中長期的な二酸化炭素の排出削減目標の策定と公開を義務づける方針が示されているためです。
この義務の中には、「罰則規定」も含まれる見込みですので、企業としては、何もしてもエネルギーの合理化を図りたいはずです。
そのため、参加企業はエネルギーの合理化を図ることを目的に、エネルギー管理士を配置していくことになると思われます。
今後、エネルギー管理士の需要が増えることによって、大企業への転職や年収アップなどを見込める可能性が高いといえます。
資格手当
エネルギー管理士は、企業によっては資格手当が支給される資格です。
エネルギー管理士の資格手当の一ヶ月の相場は約20,000円です。
もちろん、企業にもよりますが安くても5,000円は支給されるかと思います。
仮に月5,000円支給された場合、年間60,000円も貰えます。
社内での地位向上
上記で述べた通り、カーボンニュートラルによってエネルギーの合理化は経営課題です。
そのため、エネルギー管理士を取得するとエネルギーの合理化について詳しいと周囲から認識されます。
結果として、社内での発言力が高まって地位向上に寄与するのと言えます。
また、環境設備部門や環境管理部門だとエネルギー管理士を高く評価している企業も多数あるため、管理職に抜擢される可能性が高まります。
更には、管理職やプロジェクトリーダーへの道も開ける可能性があがります。
独立できる
エネルギー管理士を取得し、省エネコンサルタントとして独立開業することも可能性です。
独立開業することで、複数社と契約出来れば、大きな収入を得ることが可能になるでしょう。
年収アップが見込める
日本の平均年収の中央値は約350万円と言われているのが現状です。
他方、エネルギー管理士の平均的な年収は、400～700万円と言われています。
もちろん、役職や経験年数によって年収は変わりますが、多くの人にとっては年収アップするのでは無いでしょうか？
キャリアアップを目指して転職活動をしてみては？
主な転職先は？
エネルギー管理士の主な転職先先は以下の通りです。
- ビル管理会社
- 電力会社
- 技術系総合職
- 大規模工場などのプラント運営会社
- 省エネコンサルタント会社
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